「ベンチャービジネスを始めたい」
「ベンチャービジネスを成功させるポイントを知りたい」
「ベンチャーサポートの長浜大社長の実績が知りたい」
時代の移り変わりの中で、それまで勤めていた会社を辞めてベンチャービジネスを始める人が増えています。
新規参入者にもチャンスの多い世界とはいえ、誰しもが成功を収められるとは限りません。
参考リンク
ベンチャーサポート長浜大
設立3年以内のベンチャー企業の転職・求人情報
長浜大社長も重要視する明確なビジョン
ビジネスを成功させる上で、基本とも言えるのが明確なビジョンです。
世の中で流行っているから、会社に雇われるのが嫌だからといった漠然とした理由で踏み出す人も少なくありません。
ビジネスに限った話ではありませんが、何かを始める時に、見切り発車的に動き出す人は大半が途中で挫折しています。
目標を立てずに進み始めたことで、途中で方向を見失ってしまうからです。
その道に進もうと思った理由はもちろん、最終的なゴールも決めておくことで、初めて正しいスタートラインに立つことができます。
取り扱う商品の選定
ビジネスのビジョンが決まったら、次に行うのが取り扱う商品の選定です。
取り扱う商品でビジネスのやり方は変わります。
同じジャンルでも販売する年齢や性別でも戦略は異なるので、販売する商品、提供サービスを具体的に決めなくてはいけません。
商品を決める時のポイントは、世の中のニーズとの一致です。
ベンチャービジネスは、全ての判断を経営者が自由に決められるのが魅力になります。
とはいえ、自分の興味があるジャンルが世の中のニーズと一致していなければビジネスは成功しません。
前以て世の中の流れを把握しておく作業も必要になります。
まとまった資金が必要
ビジネスを始めるには、まとまった資金が必要です。
会社を立ち上げるにあたって、資金の最低ラインはありません。
資本金が0円の状態でも会社は立ち上げることは可能です。
若い世代を中心にベンチャーへの参入が増えているのは、資本金のハードルが下がったことも理由と言われています。
ただし、資本金は企業の信頼を見極めるバロメーターです。
金額が少なければ企業としての信頼性が低く、ビジネスパートナー探しに苦労します。
金融機関から資金を借入する時の審査対象にも含まれるので、資本金が少ないと融資を断られかねません。
借入審査の通過、取引相手からの信用を得るためにも、最低300万円程度の金額は必要です。
会社立ち上げの手続き
資金の調達が完了したら、会社立ち上げの手続きに入ります。
手続きは会社の経営形態で必要な書類が違うので注意が必要です。
株式会社として設立する場合、公証役場からの認可を受けなければいけません。
認可条件は会社の基本規約や規則を記録した定款、代表者の実印、印鑑証明などです。
書類が不足していると認可が受けられず、二度手間になるので事前の確認を忘れてはいけません。
個人事業主としてスタートするのであれば、自治体や税務署に開業届を提出するだけで始められます。
会社を設立する時につけられる屋号は個人事業主でも可能です。
義務ではないので不要であればつけなくても問題はありませんが、ある方が印象は良くなります。
パッと見で覚えやすく事業に関連する名前をつけることが、会社の認知度を高めるコツです。
新規事業主がビジネスで失敗する共通ポイント
リスクへの認識不足
ベンチャービジネスは、企業がゴールではありません。
新規事業主がビジネスで失敗する共通ポイントの一つが、リスクへの認識不足です。
どういったビジネスであってもリスクは避けられません。
ベンチャービジネスとして選ばれやすい、IT系ビジネスであっても、社会情勢の変化で経営が悪化する可能性はあります。
ポジティブな考えで前向きに行動することは大事ですが、常にリスクを想定して保険をかけておかなくてはいけません。
世の中の変化に柔軟に対尾する姿勢
世の中の変化に柔軟に対尾する姿勢も必要です。
十年一昔という言葉があるように、世の中のニーズは流動的に変化していきます。
1年前まで世の中に受け入れられていた人気商品が、翌年には時代遅れになっていることは珍しくありません。
世の中の人が求めているサービスや商品を提供することは、ビジネスにおける基本です。
一つの考えに固執していると、ライバル企業に後れを取って経営が立ち行かなくなります。
自分の価値観ではなく、社会の価値観に寄せていかなくてはいけません。
社内の人間環境が悪化
ビジネスを立ち上げたばかりの頃は、経営に力を入れ過ぎて外にばかり目を向けてしまいがちです。
その結果、社内の人間環境が悪化していることに気が付かずに、離職者が増えるという失敗例もあります。
部署ごとに仕事がわかれている大企業であれば直接経営者が関わる必要はありません。
少人数でスタートするベンチャービジネスは、経営者が責任を持って管理を行う必要があります。
経営が軌道に乗るまではビジネスの方向性などで、意見が衝突しがちです。
従業員が同じ方向を向いて力を合わせなくては、実績豊富な大手企業に立ち向かえません。
定期的な会議や親睦を深める交流会を開いて意見を述べる機会を作ることが大切です。
まとめ
0からスタートさせるベンチャービジネスは、実績と知名度を作る作業から始めなくてはいけません。
クラウドソーシングやITツールを活用して効率良く仕事を確保することが成功への第一歩です。
